介護と看護の連携のためのマニュアル

●刊行にあたって

T章 なぜ連携が必要なのか

(1)介護と看護の原点
(2)介護と看護の分化
(3)介護と看護の業務分化
(4)介護と看護の統合
(5)医療のかかわりと連携

U章 連携の現状

(1)介護と看護のかかわりの始まり
(2)連携の阻害要因
(3)連携をすすめるための要件

V章 連携をすすめるために

1.連携をすすめるための原則

(1)連携をすすめる目的
(2)連携の原則

2.介護職と看護職の相互理解をはかるために

(1)相互理解の必要性
(2)相互理解の実際
(3)関係構築(パワーバランス)のための留意点
(4)仕事をすすめるための留意点

3.連携のための組織・システムの構築

(1)組織・システム構築の必要性
(2)組織・システム構築の実際

W章 状況別における連携の指針

1.施設ケアの場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)連携の実際

2.在宅ケアの場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)連携の実際

3.医療行為が必要な場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)医療外行為・医療行為における看護職の役割
(3)医療行為に対する介護職への教育・訓練
(4)介護職の医療行為への姿勢

4.認知症ケアの場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)連携の実際

5.ターミナルケアの場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)連携の実際

X章 連携の実践事例

1.特別養護老人ホームにおける介護と看護の連携
2.訪問介護事業所のおける介護職の教育と看護職との連携
3.介護老人保健施設における介護職の教育とシステムづくり


Y章 資料編:介護職による医療行為に関する調査結果

1.調査目的
2.調査対象と方法
3.調査結果


(1)医療外行為の実施状況
(2)厚生労働省通達による変化
(3)介護職の支援
(4)医療外行為の実施時の不安とその内容
(5)今後拡大してもよい医療行為
(6)介護職が医療行為を実施するための条件
(7)医療行為における自由記載

4.考 察


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全国高齢者ケア協会
JAPANESE SOCIETY OFCAREGIVING OF THE ELDERLY